場所打ちコンクリート杭の施工と管理

昭和58年 9月 第1版発行

平成 2年 6月 第2版発行

平成10年 6月 第3版発行

平成15年 6月 第4版発行

平成21年 6月 第5版発行


頒布価格(税込)
 会員 4,100円
非会員 4,700円


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目 次


1. 基礎知識
1. 1 施工管理の目的
1. 2 地盤の分類と性質
1. 2. 1 地形・地質と地盤の特徴
1. 2. 2 土の性質
1. 2. 3 岩の性質
1. 2. 4 軟弱地盤における杭基礎適用に当っての留意点
1. 3 地盤調査
1. 3. 1 地盤調査項目と地盤調査の進め方
1. 3. 2 ボーリング
1. 3. 3 サンプリング(乱れの少ない試料の採取)
1. 3. 4 サウンディング、載荷試験
1. 3. 5 地下水調査
1. 3. 6 物理調査・検層
1. 3. 7 室内土質試験
1. 3. 8 調査、試験結果の利用
1. 3. 9 地盤汚染調査
1. 4 コンクリート
1. 4. 1 土木でのコンクリートの配合条件
1. 4. 2 建築でのコンクリートの調合条件
1. 4. 3 コンクリートの材料
1. 4. 4 配(調)合設計の手順
1. 4. 5 コンクリートの性質
1. 5 鋼材
1. 5. 1 鋼材の種類
1. 5. 2 鋼材の性質
1. 6 品質管理
1. 6. 1 品質管理の考え方
1. 6. 2 場所打ちコンクリート杭の健全性試験
1. 6. 3 載荷試験
1. 7 構造力学の基礎
1. 7. 1 SI単位
1. 7. 2 荷重と応力および変形
2. 基礎工法の分類・選定・設計
2. 1 基礎工法の分類
2. 2 基礎工法の特性
2. 2. 1 直接基礎
2. 2. 2 ケーソン基礎工法
2. 2. 3 鋼管矢板基礎工法
2. 2. 4 地中連続壁基礎
2. 2. 5 杭基礎工法
2. 2. 6 併用基礎
2. 2. 7 地盤改良
2. 3 場所打ちコンクリート杭の特長と分類
2. 4 場所打ちコンクリート杭工法の選定(構造物・地盤・施工各条件)
2. 5 場所打ちコンクリート杭の設計
2. 5. 1 建築物
2. 5. 2 土木構造物
3. 場所打ちコンクリート杭の施工
3. 1 施工計画
3. 1. 1 設計仕様書の把握
3. 1. 2 調査
3. 1. 3 施工計画書
3. 2 仮設・準備工事
3. 2. 1 作業用地の整備と仮囲い塀の設置
3. 2. 2 杭心の測量および表示
3. 2. 3 作業地盤と仮設道路
3. 2. 4 障害物の除去
3. 2. 5 電力・給水設備
3. 2. 6 排水・排土設備
3. 2. 7 泥水プラント
3. 2. 8 鉄筋かご加工場
3. 2. 9 機械器具の運搬・組立て
3. 3 アースドリル工法
3. 3. 1 使用機械器具
3. 3. 2 機械器具の据付け
3. 3. 3 試験掘り
3. 3. 4 掘削
3. 3. 5 孔内水の管理
3. 3. 6 支持層の確認
3. 3. 7 孔底処理
3. 3. 8 発生土または掘削土処理および泥水処理
3. 4 オールケーシング工法
3. 4. 1 使用機械器具
3. 4. 2 機械器具の据付け
3. 4. 3 試験掘り
3. 4. 4 掘削
3. 4. 5 孔内水の管理
3. 4. 6 支持層の確認
3. 4. 7 孔底処理
3. 4. 8 残土処理
3. 4. 9 杭径の出来形形状
3. 4. 10 回転式掘削機による障害撤去
3. 5 リバース工法
3. 5. 1 使用機械器具
3. 5. 2 機械器具の据付け
3. 5. 3 試験掘り
3. 5. 4 掘削
3. 5. 5 孔内水の管理
3. 5. 6 支持層の確認
3. 5. 7 孔底処理
3. 5. 8 残土処理および泥水処理
3. 6 拡底杭工法
3. 7 鉄筋工事
3. 7. 1 鉄筋工事概要
3. 7. 2 使用材料
3. 7. 3 鉄筋かごの製作(加工・組立て)
3. 7. 4 溶接
3. 7. 5 鉄筋かごの検査と建込み
3. 8 コンクリート工事
3. 9 その他の場所打ちコンクリート杭工法
3. 9. 1 場所打ち鋼管コンクリート杭工法
3. 9. 2 深礎工法
3. 9. 3 BH工法
3. 9. 4 先端強化型場所打ち杭工法(SENTANパイル工法)
3. 10 施工管理
3. 10. 1 過去のトラブル事例の傾向
3. 10. 2 掘削時のポイント
3. 10. 3 鉄筋加工・組立て時のポイント
3. 10. 4 コンクリート打込み時のポイント
3. 10. 5 その他
4. 労働安全衛生法
4. 1 法の目的と適用範囲
4. 2 用語の定義等
4. 2. 1 用語の定義(安衛法2条)
4. 2. 2 事業者等の責務(安衛法3条、4条)
4. 2. 3 共同企業体に関する適用(安衛法5条)
4. 3 安全衛生管理体制
4. 3. 1 安全衛生管理に関する職制
4. 3. 2 安全衛生管理に関する委員会
4. 4 労働者の危険又は健康障害を防止するための措置
4. 4. 1 事業者が講ずべき措置
4. 4. 2 元方事業者、特定元方事業者、注文者等が講ずべき措置
4. 4. 3 労働者の遵守義務
4. 5 建設機械等による危険の防止
4. 5. 1 車両系建設機械の定義
4. 5. 2 車両系建設機械に係る安全基準(安衛則152条〜171条の4)
4. 5. 3 くい打機、くい抜機及びボーリングマシンに係る安全基準
4. 5. 4 高所作業車に係る安全基準(安衛則194条の8〜194条の28)
4. 5. 5 タイヤの空気充てん作業の基準
4. 6 掘削作業における危険の防止
4. 6. 1 明り掘削作業の安全基準(安衛則355条〜378条)
4. 7 労働者の就業に当たっての措置
4. 7. 1 安全衛生教育
4. 7. 2 就業制限(安衛法61条、令20条、安衛則41)
4. 8 元方事業者、注文者等の講ずべき措置
4. 8. 1 元方事業者の講ずべき措置
4. 8. 2 特定元方事業者の講ずべき措置
4. 8. 3 注文者の講ずべき措置(安衛法31条、31条の2、31条の4)
4. 8. 4 機械等貸与者等の講ずべき措置等(安衛法33条)
4. 9 建設工事の計画の届出と審査制度
4. 9. 1 計画の届出(安衛法88条)
4. 9. 2 計画の審査(安衛法89条、89条の2)
4. 10 クレーン等安全規則
4. 10. 1 設置
4. 10. 2 使用及び就業
4. 10. 3 点検及び試験
4. 10. 4 検査、変更検査等
5. 建設工事の環境対策
5. 1 基礎知識
5. 1. 1 公害の定義
5. 1. 2 騒音
5. 1. 3 振動
5. 1. 4 水質汚濁
5. 1. 5 建設副産物
5. 2 環境法令
5. 2. 1 建設工事の騒音、振動に対する法規制の体系
5. 2. 2 建設工事の廃棄物に対する規制
5. 2. 3 建設工事の汚染土壌に対する規制
5. 2. 4 建設工事の水質汚濁に対する規制
5. 2. 5 建設機械の排出ガス規制
5. 3 騒音、振動の実態と対策
5. 3. 1 騒音、振動の実態
5. 3. 2 対策
5. 4 濁水対策
5. 4. 1 浮遊物質の凝集沈降
5. 4. 2 凝集剤の種類と特性
5. 4. 3 濁水対策の基本
5. 5 排出ガス対策
5. 6 建設副産物
5. 6. 1 建設副産物とは
5. 6. 2 建設副産物の発生・処理の実態
5. 6. 3 建設副産物の発生・処理の実態リサイクル
5. 6. 4 建設汚泥のリサイクル
5. 7 環境管理システム
5. 7. 1 経緯
5. 7. 2 環境マネジメントシステムの概要
5. 8 国等による環境物品の調達の推進等に関する法律(グリーン購入法)
6. 関連法令
6. 1 労働基準法
6. 1. 1 労働基準法の概要
6. 1. 2 年少者労働基準規則
6. 1. 3 女性労働基準規則
6. 2 雇用の分野における男女の機会及び待遇の確保等に関する法律
(略称:男女雇用機会均等法)
6. 3 建設業法
6. 3. 1 定義
6. 3. 2 建設業の許可
6. 3. 3 適正な施工体制の確保
6. 4 基礎施工士
6. 5 建築基準法
6. 5. 1 定義
6. 5. 2 建築主事(法4条)
6. 5. 3 建築基準適合判定資格者検定(法5条)
6. 5. 4 建築物の設計及び工事監理(法5条の4)
6. 5. 5 建築物の建築等に関する申請及び確認(法6条、法6条の2)
6. 5. 6 建築物に関する完了検査
6. 5. 7 建築物に関する中間検査
6. 5. 8 指定構造計算適合性判定機関による構造計算適合性判定の実施(法18条2)
6. 5. 9 建築材料の品質(法37条)
6. 5. 10 工事現場における確認の表示等(法89条)
6. 6 特定住宅瑕疵担保責任の履行の確保等に関する法律(略称:住宅瑕疵担保履行法)
6. 7 道路交通法
6. 7. 1 道路交通法上の道路
6. 7. 2 乗車、積載及び牽引の制限
6. 7. 3 制限超過により制限外許可を要する場合
6. 7. 4 運転者の義務
6. 7. 5 その他の道路通行時の留意事項
6. 8 道路法及び車両制限令
6. 8. 1 車両制限
6. 8. 2 特殊車両の通行許可及び認定


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